
2億5,000万人の若者が立ち上がる ―新たなコロナ対策のイニシアチブが始動
WHOがBIG 6 Youth Organizations、国連財団とともに、新型コロナ対策の新たなイニシアチブ始動を発表しました。当基金もイニシアチブの活動を支援しています。
COVID-19 Solidarity Response Fund for WHO/ WHOのための新型コロナウイルス感染症連帯基金(略称:連帯基金)の最新のニュースをお届けしています。連帯基金の活動・成果のアップデートは寄付金の使途ページおいてもご紹介しています。ぜひ併せてご覧ください。
WHOがBIG 6 Youth Organizations、国連財団とともに、新型コロナ対策の新たなイニシアチブ始動を発表しました。当基金もイニシアチブの活動を支援しています。
WHOは連帯基金からの支援を受けて、世界で困難な状況におかれている国や地域での新型コロナへの対応を支援しています。その国の一つであるブルキナファソの事例をご紹介します。
前編では、WHOがどのようにミスインフォメーションに対応しているか紹介しました。後編では、ミスインフォメーションの蔓延や、インフォデミックに対する、予防的な取り組みについて紹介します。
12月1日から、Giving December―寄付月間―が始まります。寄付月間は、「欲しい未来へ、寄付を贈ろう。」を合言葉に、12月1日~31日までの1ヵ月間で実施される全国的な寄付啓発キャンペーンです。
主婦と生活社が発売する男性向けファッション雑誌 LEON8月号では、チャリティー・キャンペーンを展開し、その収益の一部を当基金にご寄付くださいました。
本基金を主催する国連財団の広報チームがソーシャルメディアを活用した広報活動を表彰する「Shorty Social Good Awards」で、マルチ・プラットフォーム・キャンペーン部門の金賞を受賞しました。